尾崎 雄 Ozaki Takeshi

1942生まれ。65年早稲田大学卒業、日本経済新聞社入社。札幌支社報道課、流通経済部、婦人家庭部次長、企画調査部次長、「日経WOMAN」編集長、婦人家庭部編集委員などを経て、日経事業出版社取締役編集統括。高齢社会、地域福祉、終末ケア、NPO・NGO関連分野を担当。現在、フリージャーナリスト・仙台白百合女子大学総合福祉学科教授・AID(老・病・死を考える会)世話人・東京大学医療政策人材養成講座2期生。著書に「人間らしく死にたい」(日本経済新聞社)、「介護保険に賭ける男たち」(日経事業出版社)ほかがある。

 


 

市民の眼
医療福祉の断面やエピソードなどについて
医療職ではなく一市民として気づいたことが書かれています。

 

 
  vol.47  

鹿児島大学で「Dr.コトー」に会う

2008-3-24
 
 

先週の土曜日、鹿児島大学で開かれた離島へき地医療人養成シンポジウムを聴きにいった。離島医療にこそ地域医療再生のヒントが隠れていると思ったからである。その収穫はあった。人気コミック『Dr.コトー診療所』のDr.コトーのモデルとされる薩摩川内市下甑手打診療所の所長、瀬戸上健二郎医師と親しくお会いできたからである。。

瀬戸上医師とはメーリングリスト「在宅ケアネットin鹿児島」でウエブ上の交流があり、同医師が離島の医療を担っていることは知っていたが、離島医療の人出不足とか辛さをこぼすようなメールは見たことがない。シンポジウムに先立って行なわれた瀬戸上医師の講演「現地指導医からの提言」にもそれは現れていた。

離島での医師研修の意義は「大学病院で欠けていることを提供すること」である。島に研修にくる研修医の中には血圧測定が出来ないものもいるという指摘がそれを雄弁に物語る。『Dr.コトー診療所』を読むと、Dr.コトーが島の診療所に赴任して最初の仕事は採血台を自分で作ることだった。

最大の仕事は島の人たちから信頼を勝ち取ること。コミック誌の主人公、「Dr.コトーは、ろくな医療機器もない島の診療所でありあわせの道具を活用して「ブラックジャック」並みの外科手術を次々とこなし、「今度の医者はホンモノ」という評判を取る。コミックだから誇張や脚色があるのだろうが、瀬戸上医師も外科手術には相当の自信があるから似たような“奇跡”をやって見せたに違いない。「農村医療の父」と呼ばれ、佐久総合病院を地域医療のメッカに仕立て上げた故若月俊一医師も、東京から当時「信州のシベリア」と言われた田舎病院に都落ちしたとき、外科手術の腕を駆使して村人の信頼を得た。

「風の人」である余所者が「土の人」である地元住民の信用を得なければ土地やムラを変えることは難しい。同志社大学・大学院の今里滋教授は、まちづくりNPOの理事長をしているが、「地元の人たちの信頼を得るためには酒席での放言は必ず守る」ことだと言い、それを実践してきた。

その点、医者は有利だ。人の命を助ける資格と術を身につけているとされている。「ロマンとヒロイズム」が、現在の日本に残っているとすれば、それは離島ヘき地医療に取り組む医師の職場ではないか。シンポジウムにはパネリストとして鹿児島大学医学部の女子学生が参加した。彼女は「離島へき地で実習すれば多くの学生がこういう仕事をしたいと思います。こういう働き方があるということを知らないのです」と語った。

鹿児島大学医学部は、学生に離島実習を義務付けている。そこで学ぶべきことは「島の住民、患者やお年寄りと話を聴いて、学ぶ」(瀬戸上医師)ことである。このことの大事さは海外で働く日本人医師もわかっている。アメリカの有名なメイヨー・クリニックからも日本人医師が研修にきた。瀬戸上医師が下甑島の診療所にきて5月で30年になる。67歳だが、まだ辞める気持ちはなさそうだ。


 
 
  vol.46  

「誰が」から「なぜ」へ。
医療事故の原因追及を警察に任せず、独立の事故調査機関を作れ

2008-1-29
 
 

東京大学の医療政策人材養成講座(略称hsp)を受講したのがきっかけで、医療事故訴訟の判決文を精読し、医療事故を多角的に分析する研究グループに参加した。その結果、警察の捜査による医療事故の原因調査とそれに基づく訴訟の判決は必ずしも妥当なものばかりではないということがわかった。警察捜査は「犯人」がいなくても犯人を捜す使命を負っているからである。

同じ誤りは病院もしている。医療事故が起きると院内調査と称して犯人探しに躍起となり、見つからなければ誰かを“犯人”に仕立て上げる。挙句の果て院内で立場の弱い若手医師や看護師たとえば研修医や経験の浅い看護師らが警察に引き渡される。「白い巨塔」は現実のことだと分かった。事態はもっと深刻で、現状のままでは「白い巨塔」化は進むような気がしてならない。

hspの医療訴訟グループでは、約100例の医療事故訴訟判決文を、さまざまな科の臨床医、看護師、危機管理の専門家、弁護士、医療寿ジャーナリストら10数人が精読する勉強会に加えてもらった。そこで、私が知ったことは以下の3点である。

@素人が見ても、人の命を預かる場で「こんなことも疎かにしているのか!」と驚くような初歩的な手違いやケアレスミスによって命が失われていること。A医療と医療機関の機器・技術および組織・ありかたが高度化・複雑化したため事故多発の組織変容が起きているにもかかわらず、その認識が甘く、安全管理が不十分である。B管理不在などによるシステムエラーで特定個人の責任を問うことは不当である事故が刑事捜査・刑法の対象とされて犯人探しに終始し、真の原因究明がないまま、事故再発が放置されている。このことを明示した判決文すら出ているのだ。

したがって医療者の意識改革と医療と司法のあり方に関する構造改革なしに医療事故の拡大再生産や自己保身による事故隠蔽は防げない。これが率直な感想である。

そこでhsp有志は昨年1月、(財)生存科学研究所内に医療政策研究班を立ち上げて医療の質と安全を向上させるための『政策提言 診療関連死の原因究明から始める医療安全』をまとめた。昨年末には与野党の国会議員、関係省庁、医療団体、医療関連学会、法曹界、ジャーナリストらに提出した。その骨子は、@国と独立した診療関連死の調査・原因究明機関を医療界が自ら作る。A警察が介入する前に、あらゆる診療関連死について中立・公正な立場から調査・分析して事故の根本原因を明らかにし、再発防止策の提言を行なう。Bこうした一連の作業は、医師・医療界が高度な専門職・集団として「自己の職業的行為を自ら厳しく律する」という意味でのプロフェッショナルオートノミー」の実践として行なう。

この提言は、医療者の自律・職業的責任をしっかり踏まえているのに比べると患者サイドへの配慮が希薄でパターナリズムの色合いを残しているものの、恣意的とされる医療事件への刑事介入に歯止めをかける効果が期待される。何よりも、いままで疎かにされてきた死因究明の第三者調査機関の設立を、臨床医が自分たちの問題として、世に問うことの意義は計り知れない。

1月14日、生存科学研究所は東京でシンポジウム「診療関連死とプロフェッショナルオートノミー」を開催した。「医療関連死の取り扱いをめぐる刑事司法の現状と問題点」(飯田英男弁護士)と「我が国の医療安全政策がかかえる今日的課題」(上原鳴夫東北大医学系研究科教授)という二つの講演に加え「提言」作成に携わった医師、看護師、弁護士、ジャーナリストによる報告とパネルディスカッションを行なった。参加者は160人。医療被害者の家族の切実な発言もあり壇上とフロアが一体となって議論が盛り上がった。とりわけ医療訴訟の被告となった医師が自らの体験を基に「ガラス張りの専門的評価と死因究明が紛争回避のポイント」と発言したことは印象的だった。むろん死因調査機関設立に反対する発言もあった。

医療事故・訴訟に関するイベントは、とかく、当事者間の対立や非難の応酬にスポットが当てられ、警察の過剰介入への反発など情緒的な視点や議論が支配的になりがちだ。それに引き換えこのシンポジウムは、医療者が医療事故を考えるもう一つの視点と基本問題を冷静に議論することの大切さに気づくきっかけになったことは間違いない。

 



     

 
 
  vol.45   医者とパイロット その共通点と違いは? 2007-11-24
 
 

旅客機のパイロットと医師は人の命を預かる職業だが、その共通点と違いはどこにあるのか? 常々気になっていたら、旅客機の操縦かんを33年間握ってきた元国際線パイロットの話を聞く集まりがあるという。さっそく、早朝の7時半、銀座の喫茶店にかけつけた。その人は、飛行時間20,000時間、地球400周あるいは月往復20回に相当する距離を飛び、その間、機長教育の教員や国の航空局の査察操縦士も歴任したという石津晃氏(68歳)。63歳まで日本航空の機長をしていた。

彼は、開口いちばん、海外旅行は「オン・リスク」だと言った。「危険がいっぱい」ということ。そもそも、空気より重い飛行機が大勢の人間を載せて空を飛ぶのだから、危ないはずである。33年のパイロット体験のエッセンスを「オン・リスク」の一言で表現する。早起きした甲斐があったと思った。

ジャンボ機の部品は240万個。初期のジャンボ機のコックピット内を埋め尽くすスイッチは1000個、計器は500個に達する。現在は、離陸すれば着陸までコンピューターが全自動操縦になっているが、240万個の部品全てが東京からニューヨークまで14時間も正常に機能し続けるほうが不自然だ。実際、飛行中のエンジン・ストップは「あたりまえ」。ただし、片肺飛行も可能で、B747-400ジャンボ機はエンジン4基のうち3機が止まっても操縦できる。問題が起きるとすれば訓練と機長の危機管理能力にあるのだろう。

1992年から2001年までに世界で起きた民間航空機(ジェット機)事故の66%が「フライトクルー」つまり機長、副機長、航空機関士に起因する。二番目の「飛行機」(14%)、「天候」(10%)、「整備」「空港等」(3%)などに比べて圧倒的に多い。つまり、航空機事故の原因の大半はヒューマンエラー。 “To err is human”人はだれでも間違えるのだ。「クリティカル・イレブン」という言葉もある。離陸直後の3分と着陸直前の8分、合わせて11分。それが事故が多発しやすい魔の11分だという。

石津さんも、大事に至らなかったものの事故を何度か体験した。富士山近くの上空で翼の一部(畳大の大きさ)が剥がれ落ちたり、トイレが発火したりした。前者は翼のハニカム構造に由来する原因。後者は亡命者がトイレでパスポートを燃やしたため(機内は乾燥しているため火は大きくなるからご用心)。一見温厚な石津さんだが、機内に混乱を招いた乱暴者を取り締まったことも。一度は外国人がわいせつ行為を働いたとき、もう一度は東京の某有名大学・米国高校の生徒たちが騒いだとき。かつて機長は逮捕権に相当する権限を与えられていたものの、「若者らと渡り合う体力はなかった」が、「警察に引き渡す」と大声で怒鳴りつけ、機長の義務を遂行した。

彼は、旧日本軍パイロットと直接知っていた最期の世代。入社間もない頃は、真珠湾攻撃や特攻隊で生き残ったパイロットが民間航空機を飛ばしていた。空中戦で命のやり取りをしてきた軍人出身パイロットに訓練で殴られたが、「(訓練とは)そういうものだ」と割り切り、できるだけ食事を共にする機会つくって話を聞いた。「命のやり取りを生き残ってきたパイロットには何か学ぶべき点があるはず」だったからである。コックピットでの副操縦士を指導するポイントもそれとなく聞き出したという。

定年退職して5年。「いまいちばんしたいことは教育」だ。機長を教育する人を教育したい。「私が行なった機長研修を受けた機長は1人も事故を起こしたことがない」と。久しぶりにプロフェッショナルと呼ぶべき人物に会うことができた。

そこで私は聞いてみた。「機長の条件とは?」

答えは「誠実な人。嘘をつかない人です」。

医療事故も念頭に入れて「人間の命を預かる職業人が、事故を起こさないようにする心得は?」と尋ねると「責任感」と答えてくれた。機長は、コックピット(操縦室)はもとよりキャビン(客室内)の出来事についても飛行全体の責任を負う。スチュワデスのミスも機長の責任である。

飛行機は落ちて当然。だからこそパイロットは、厳しい訓練を積み、操縦免許をとったあとも毎年2回、身体検査と操縦技能の国家試験を受けることを義務付けられ、落ちれば操縦かんを握ることは許されないのだ。

医師も国家試験によって人の命を預かる仕事を行なうことを公に認められている。では、医師の条件と心得とは何か? 命を預ける患者としては、いちど旅客機パイロットのそれと比べてみたいものである。

 
 

 

vol. 1 草の根福祉の担い手  マドンナたちの後継者は?  
vol. 2 在宅ホスピス普及の鍵を握る専門看護婦に資格と社会的地位を
  
vol. 3 <NY“脱出”速報>


vol. 4 ホスピス・ケアはアジアでも「在宅」の波?  
vol. 5 青年医師の決断  −ニューヨークのテロから学んだこと−
vol. 6 「恐い先生」と「やさしい先生」 −東京女子医大の医療事故隠蔽事件のニュースから−


vol. 7 「9.11」のニューヨークから4ヶ月−生還者たちの様々な思い−
vol. 8 介護保険で介護負担感は軽くなったか?−サービス利用料が増えれば実感がわく?−
vol. 9 在宅ターミナル・ケア25年。先駆者、鈴木荘一医師の軌跡

vol.10 訪問看護婦、ホスピスナースは「ハードボイルド」だ!?
vol.11 車の片輪で走り出した高齢者福祉? 成年後見制度 日独の違い
vol.12 東北大学が生んだもう一人の先駆者、外山義氏の急逝を惜しむ

     日本の高齢者介護の改革を促した人間建築デザイナー

● vol.13  旅だち―ある女子大の卒業式にて 
● vol.14  大学教授になって11ヶ月目。急逝したAさんを悼む
● vol.15 「旬なスポット、六本木ヒルズ」は“バブル”の丘?

● vol.16 地域にホスピスの新しい風が吹く
● vol.17 
住民の健康を護る温泉町の保健師―水中運動ネットワーカーとして
● vol.18 「死の臨床の魅力」とは?

 
● vol.19 「東京物語」が予言した“未来社会” の介護問題
vol.20 在宅医療から市民自身による「マイメディスン」へ
vol.21 人間の誕生から看取りまでするコミュニティケア

vol.22 介護予防に役立つ「非マシン筋トレ」。熊本県と北海道の実践から
vol.23 看護師が仙台でデイホスピス(在宅緩和ケアセンター)を開始
      一般住宅を借りて在宅ホスピスケアの拠点をつくる

vol.24 介護ロボットの開発に関心が薄い福祉業界


vol.25 医療政策を官僚から市民の手に――国の補助金で人材養成
vol.26 スウェーデンでも遅れている? 医師たちの痴呆観

vol.27 中越地震から1ヶ月――被災地の病院における危機管理


vol.28 災害医療と情報――危機管理の基本について
vol.29 ケアの主役は高齢者――愛知県師勝町の回想法を見て
vol.30 自分を騙すひと、騙さないひと


vol.31 「悪徳病院の悪徳医師」だったころ 
vol.32 医療の安全は患者参加によって進むか?
vol.33 ホスピス開設をめざす松本の尼僧

vol.34 言葉遣いについて―リハビリに通い始めて気づいたこと
vol.35 介護予防は保健師自立の起爆剤になるか?
vol.36 「良き伴侶」に恵まれるということ

vol.37 女性解放”の旗手、ベティ・フリーダンを偲ぶ
vol.38 ある開業医の物語『ドクトル・ビュルゲルの運命』
vol.39 「書を捨てよ、町に出よう」 在宅ホスピス元年に思いを馳せる新刊書


vol.40 いよいよ福祉の本丸にも改革のメス 「社会福祉法人経営の現状と課題」を読む
vol.41 年寄りの特権 古典「老子」の味わい
vol.42 もの盗られ妄想を抱いてしまったわたし


vol.43 イギリスにおける医師処分
vol.44 「10対100」体制が生き残りの条件? 訪問看護ステーションの行方


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